現場メディアデータで見る建設職種の年収
賃金構造基本統計調査（厚生労働省）の職種小分類から、建築技術者・電気工事従事者・大工など建設8職種の年収を、企業規模別・性別で整理しています。
最終更新：2025年（年次）
同じ建設の仕事でも、職種によって年収は260万円以上開いています
厚生労働省の賃金構造基本統計調査（2025年）で建設関連8職種の年収推計を並べると、最も高い建築技術者が679.1万円、最も低い建設躯体工事従事者が414.5万円で、その差は264.6万円になります。技術者側（建築679.1万円・土木625.0万円・測量543.1万円）と技能者側（電気工事従事者628.1万円・配管従事者523.1万円・大工485.5万円・土木従事者・鉄道線路工事従事者435.2万円・建設躯体工事従事者414.5万円）でおおむね層が分かれますが、電気工事従事者は土木技術者を3.1万円、測量技術者を85.0万円上回っており、「技術者だから高い」という単純な構図ではありません。前年（2024年調査）と比べると、8職種のうち7職種で上がり、下がったのは建設躯体工事従事者だけです。上げ幅が最も大きいのは電気工事従事者の+80.5万円（547.6万円→628.1万円）で、建設躯体工事従事者は506.0万円から91.5万円下がりました。この統計は標本調査で、労働者の少ない職種ほど年ごとの振れが大きくなります（大工の平均年齢は2024年調査で40.6歳、2025年調査で50.2歳）。1年分の上下で職種の待遇が変わったと読まず、序列の大枠をつかむ材料として使うのが安全です。採用の場面では、募集する職種がこの序列のどこに位置するかで、比較の起点になる水準が変わります。自社の提示額が同職種の全国平均をどれだけ下回っているかは、応募が集まらない理由を説明する最初の材料になります。
建設8職種の年収推計
※ 年収推計＝きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額（編集部試算）。男女計・企業規模計（10人以上）の値。給与は2025年6月分、賞与は2024年1年間の実績です。産業計であり建設業に限定した集計ではありません。
出典：賃金構造基本統計調査（厚生労働省、2025年）
企業規模で年収がどれだけ動くかは、職種ごとに1.21倍から1.53倍までばらつきます
同じ職種でも企業規模で年収は動きますが、その動き方は職種で違います。土木従事者・鉄道線路工事従事者は1,000人以上の企業で648.3万円、10〜99人で423.0万円と1.53倍（225.3万円差）開き、建築技術者も860.5万円と585.5万円で1.47倍（275.0万円差）です。一方、建設躯体工事従事者は最も高い100〜999人の453.9万円と最も低い1,000人以上の374.7万円で1.21倍（79.2万円差）、配管従事者は1.24倍（125.3万円差）にとどまります。測量技術者・建設躯体工事従事者・大工では1,000人以上が3区分で最も低く、規模が大きいほど高いという並びになっていません。ただし大工の1,000人以上は推計で約330人と少なく、値が振れやすい区分です。この差は採用の競合相手がどこかを教えます。10〜99人の企業が土木従事者や建築技術者を採ろうとすれば、1,000人以上の企業と200万円を超える差と競うことになります。配管従事者は規模による差が比較的小さい職種です。建設躯体工事従事者は差が最も小さい一方、1,000人以上が3区分で最も低く、企業規模だけでは賃金水準を説明できません。この2職種では、賃金以外の条件も含めて求人を組み立てる余地があります。性別では全8職種で男性が上回り、差は建築技術者178.3万円から大工75.4万円まで。女性比率は建設躯体工事従事者1.0%、土木従事者・鉄道線路工事従事者1.6%、配管従事者1.6%、電気工事従事者2.3%と、技能職の多くで2%前後かそれ以下にとどまっています（大工は6.7%）。
職種 × 企業規模 × 性別の年収
建築技術者の年収推計は、企業規模3区分の間で585.5〜860.5万円の開きがあります（差 275.0万円・1.47倍）。 一つの平均値で語ると、この幅が消えます。
| 企業規模 | 男女計 | 男 | 女 | 労働者数 | 平均年齢 |
|---|---|---|---|---|---|
| 企業規模計（10人以上） | 679.1万円 | 704.4万円 | 526.1万円 | 373,320人 | 43.4歳 |
| 1,000人以上 | 860.5万円 | 900.9万円 | 648.4万円 | 94,160人 | 42.0歳 |
| 100〜999人 | 659.4万円 | 684.3万円 | 519.9万円 | 122,140人 | 40.4歳 |
| 10〜99人 | 585.5万円 | 606.6万円 | 439.0万円 | 157,020人 | 46.6歳 |
年収推計＝きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額（編集部試算）。 給与は2025年6月分、賞与は前年1年間の実績です。この統計は産業計であり、建設業に限定した数値ではありません（職種で切った全産業の値）。常用労働者10人以上の企業が対象のため、 一人親方や零細事業所は含まれません。
※ 常用労働者10人以上の企業が調査対象のため、一人親方・零細事業所は含まれません。労働者数は元データの十人単位を人に換算しています。元表で「-」の区分（建設躯体工事従事者の女性・1,000人以上）は「—」と表示しています。
出典：賃金構造基本統計調査（厚生労働省、2025年）
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