データで見る建設職種の年収

賃金構造基本統計調査（厚生労働省）の職種小分類から、建築技術者・電気工事従事者・大工など建設8職種の年収を、企業規模別・性別で整理しています。

最終更新：2024年（年次）

同じ建設の仕事でも、職種によって年収は226万円開いています

厚生労働省の賃金構造基本統計調査（2024年）で建設関連8職種の年収推計を並べると、最も高い建築技術者が641.6万円、最も低い土木従事者・鉄道線路工事従事者が415.1万円で、その差は226.5万円になります。技術者側（建築641.6万円・土木596.5万円・測量501.6万円）と技能者側（電気工事従事者547.6万円・建設躯体工事従事者506.0万円・配管従事者485.9万円・大工448.7万円）でおおむね層が分かれますが、電気工事従事者は測量技術者を46.0万円上回っており、「技術者だから高い」という単純な構図ではありません。採用の場面では、募集する職種がこの序列のどこに位置するかで、提示すべき水準が変わります。自社の提示額が同職種の全国平均をどれだけ下回っているかは、応募が集まらない理由を説明する最初の材料になります。

建設8職種の年収推計

※ 年収推計＝きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額（編集部試算）。男女計・企業規模計（10人以上）の値。産業計であり建設業に限定した集計ではありません。

出典：賃金構造基本統計調査（厚生労働省、2024年）

企業規模で年収がどれだけ動くかは、職種ごとに1.07倍から1.48倍までばらつきます

同じ職種でも企業規模で年収は動きますが、その動き方は職種で大きく違います。土木従事者・鉄道線路工事従事者は1,000人以上の企業で594.9万円、10〜99人で401.4万円と1.48倍（193.5万円差）開くのに対し、大工は最も高い100〜999人の464.9万円と最も低い1,000人以上の433.6万円で1.07倍（31.3万円差）にとどまります（10〜99人は445.3万円）。規模が大きいほど高い、という並びにすらなっていません。この差は採用の競合相手がどこかを教えます。土木従事者を中小企業が採ろうとすれば大手と200万円近い差と戦うことになりますが、大工では規模による差がほとんど効かないため、賃金以外の条件で勝負できます。性別では全8職種で男性が上回り、差は建築技術者184.5万円から土木従事者87.8万円まで。女性比率は建設躯体工事従事者1.5%、土木従事者2.0%、大工2.6%と、技能職では2%前後にとどまっています。

職種 × 企業規模 × 性別の年収

建築技術者の年収推計は、企業規模3区分の間で584.0〜726.7万円の開きがあります（差 142.7万円・1.24倍）。一つの平均値で語ると、この幅が消えます。

建築技術者の年収推計（2024年・企業規模別・性別）
企業規模	男女計	男	女	労働者数	平均年齢
企業規模計（10人以上）	641.6万円	666.5万円	482.0万円	412,760人	43.6歳
1,000人以上	726.7万円	772.6万円	503.4万円	106,010人	41.8歳
100〜999人	654.6万円	671.9万円	548.2万円	122,830人	42.3歳
10〜99人	584.0万円	605.9万円	407.1万円	183,920人	45.5歳

年収推計＝きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額（編集部試算）。給与は2024年6月分、賞与は前年1年間の実績です。この統計は産業計であり、建設業に限定した数値ではありません（職種で切った全産業の値）。常用労働者10人以上の企業が対象のため、一人親方や零細事業所は含まれません。

※ 常用労働者10人以上の企業が調査対象のため、一人親方・零細事業所は含まれません。労働者数は元データの十人単位を人に換算しています。

出典：賃金構造基本統計調査（厚生労働省、2024年）